新築住宅を取得する場合には、窓口を一本化した方がスムーズに借入れをするという意味でもよいかと思われます。

たとえば、住宅ローンとフラット35は同じ金融機関の窓口で取扱われるので、全体の資金計画を含めて手続きをスムーズに行うことができます。

しかしながら、財形住宅融資とフラット35との組合せでは、フラット35は大部分の金融機関が窓口になっていますが、財形住宅融資は住宅金融支援機構の取扱機関でないと受付できません。

よって、この場合は、財形住宅融資を取扱っている金融機関でフラット35を申込む方がよいということになります。

中古住宅を売却して新築住宅を購入する予定の人はもちろん、中古住宅をはじめて購入する場合でも窓口を一本化する方がよいです。

これは、中古住宅にはすでに借入金の残りがありますし、入居者もいるので、買換えのタイミングが重要になるからです。

一般的に中古住宅は不動産業者の仲介により売却されますが、売却の契約が成立してもすでにある借入金の残りを決済し、次の購入物件の頭金も用意しなくてはなりません。

この買換えのタイミングについては、購入予定の物件の業者に売却を依頼すればスムーズにいくことが多いのです。

例えばこれが、売却はA社に購入はB社にということになると、時間的なロスから上手くいかないこともあるのです。

また、資金を借入れる場合でも、A金融機関に申込んだ後でB金融機関に不足分を依頼するとなると、抵当権を設定した後の資金交付になるため時間的なロスが発生してしまいます。

このようなことから、融資や返済の窓口は一本化して、資金計画についても総合的に相談の上実施する方が、スムーズに借入れを行うことができるといえます。